"Если кто-нибудь указывает на что-нибудь новое, люди противятся этому со всею силой... новой истине приходится ожидать долгое время, пока ей удастся проложить дорогу."                       Гёте.

Подписка

News


Receive HTML?

広告 印刷

 

 

green_energy

 

(ドネツック市、ウクライナ、2009年、 公開団体(自由後援協会)「科学・発明センター」)

 

 

項目:ドネツック市家庭用非燃料発電機生産工場建設・設立

 

根拠:「電気エネルギーの静的な発電手法」に対するウクライナ国内特許(題43102番号); 2009年8月10日付第15番「公報書」にて発表。 同日付順位の国際特許(№РСТ/UA2009/000020号)は2009年5月14日に申請済み。 上記国際特許は130ヶ国で取得予定。 類似「手法」に対する特許申請前例(1900年代以降、現時点に至って)は無い。

 

10キロワット発電機の技術的特徴:

  1. 出力 – 10 キロワット 
  2. 電流 (単相の) 交流
  3. 電圧 – 220V(国によって:230-240V) 
  4. 周波数 – 50Hzか60Hz (国によってかわる) 
  5. スターターバッテリー– 18アンペア時 
  6. 包装前の重量 ~ 65キログラム (モデルチェンジにる重量変化は可能). 
  7. 生態学的な特徴 生態学的に純粋な製品 (包装は再製可能材料を使用) 
  8. 保障期間 2年 (普段、家電メーカーによって定義される期間) 
  9. 利用期間 30年(基本的なコンポーネントの利用期間は50年)
     


備考:– - 現在、世界各国での電力使用料金(個人消費者の場合)は平均的に1キロワットアワー=0.1ユ ーロだと言う計算から見ると、本機械の平均的な投資回収期間は8-12ヶ月以内となる。(本機械使用の場合)天然ガス、集中暖房(お湯供給を含めて)、(電力会社から供給されている)電力も必要となくなる事は強調すべきだ。あまる電力(家庭用発電機使用時)は地元配電会社に売却し、予備資金収入源も出来る。

現在の財政危機は、国家金融機関や民間金融・保険機関(いわゆる官民金融組織)も破産や大幅な貯金損失状況に追い込まれている一般市民をプロテクトする事が出来ないと明らかにした。 しかし、その官民金融組織は責任からうまく逃れる様に出来ているから、一般市民(あるいは個人顧客)はその組織を追い詰めることは無理にみえる。どの観点から見ても、集団的に責任を回避しがちなその官民金融組織(下記にその組織的が責任を逃れるシステムを「MS」 と名づけよ)を信頼しお金を預けた一般市民(個人顧客)が悪いのだという印象が受けられる。世界危機は何故起きたのか?なぜかというと、世界諸国は「MS」を旨く利用している官民金融組織による詐欺とコラプションをこれ以上に我慢できなくなったからである。
例えば、ソ連崩壊やその時の旧ソ連諸国の国家資産を一般市民の間に分ける計画が思い出せる。一般市民の中からいわゆるオリガールキー(新興財閥)は突然誕生し大多数の一般市民からソ連時代の資産(年金者のルーブル預金を含め)を奪い取った展開になった。

ちょうど、その時期に私たちの若い世代に素晴らしい未来や新しい科学的知識を与える「グリーン・エネルギー利用」思想が生まれた。

「グリーン・エネルギー利用」は、上記の様な複雑な環境にどの様に生き残って成長すればよいのか? どうしても、上記金融組織と同様に税金支払いを旨く逃れ詐欺やコラプショんに手を染めなければいめないのか?それとも、それの正反対の「清潔な道」を進むのか?

今の世界ビジネスはその様な「清潔な道」を承知しない。(官民金融組織を牛耳る)詐欺師らは全ての一般市民資産略奪目的でそれなりの法的な基盤を作り上げてきたのだ。
そんな状況の中で、本発電機生産設立のための資金調達を通常のルールで行うとインフレや、ローンの高金利と共に、工場設計・建設過程にかかる3-4年の間の事業経費(投資を扱う組織設立・維持費)等の重い負担がかかり、初等金融の量40%-50%がなくなって行く。

その様な金融量減少と新たな資金調達に伴う投資金額拡大等は一般消費者(発電機購入者)にかかる負担を益々重くして来る。

従って、発電機の最終的な販売価格は買い手にとって高すぎて、製品は売れなくなる。そのために、(新しく開発さえれた発電利用のメリットによる)素晴らしい将来はまた遠くなる事に違いはない。

ビジネス環境を巡る状況はそれほど絶望的のか?上記「MS」 原則に沿っている詐欺師集団(現代の官民金融組織)は一般企業家を(選択権も与えず)いつも「絶望状態」に追い込んでいたのか?いいえ、歴史で見るといつもその様な大変な状況ではなかった。「MS」 を掲げている制度に基づく現代文明国家はまだ登場してない16-18世紀に世界各国商人階層の道徳は、口約束を厳しく守る事にあった。そのとき、商人の約束を守る保証(担保代わり)は名誉であった。現在、その律儀な商人道徳は皆に忘れられている。

それで、歴史の暗い部分から出てきた「MS」 メンタリティーを持っている詐欺師階層は、律儀さや名誉を大切にする人々より有利なポジションを占める様になっている。

ここで、その律儀な商業人(言い換えればビジネスに於いて「名誉の道」を進む人物)はいると想像しよう。仮に、そういう律儀な商業人(ビジネスマン)を「保証人」と名づけよう。その人は商業活動を進める時に、どの様にコラプションシステムから身を守ればよいのか、または非合法的な脱税行為に手を染めないでどの様に仕事をすれば良いのか?そして、どの様に工場建設や製品生産に必要な金融の量はインフレに影響されない様に工夫するのか?

回答は次の通りです。昔、多くの国でお隣同士は助け合うためにお金の貸し借りを度々していた習慣はあった。その貸し借りの際に両者は借用書を交わしたいたのだ。それは、言い換えればいわゆる隣近所謝金制度でした。つまり、個人は、金融組織からお金を借りていたのではなく、同じ個人から借金していたのだ。いまも、「名誉の道」(清潔な道)を進めるために個人借金制度を活用するのは正解だと思う。個人的借款を証明する借用書は法的機関や税金管理機関に認められるドキュメントである。そして、個人的な借金に税金はかからないのだ。その上、「保証人」は個人に借金して集まった資金を預かり管理する形になると考えられている。腐敗階層(「MS」 考え方に基づく官民金融組織)と違って個人は性質的に正反対な存在である。個人はお金を借りて、名誉を大切にし、「MS」 組織の様に資金を「着服」する事はない。本プロジェクトに直ぐ投入されない資金(借款に集まるお金)の分は、銀行に預金され、それによってインフレの影響はその大部分に於いて及ぶことはない。 しかし、他の経費や、銀行手数料などを計算しても金融の量は5%しか減少しないと考えられる(上記の様な場合の様に40%-50%も減少する事はない)。そして、その5%減少した部分を下記の措置によって賄うことが出来る:

1. 本工場設立者(シェアーホルダー)になりたい法人はか個人は、まず独立団体「グリーン・エネルギー・利用・クラブ」加入費を支払らう(メンバーシップ・チケットを買う)。言い換えれば加入希望者は、(ガスパイプラインや石油パイプラインに例えると)新たな「電力パイプライン」シェアーを買い取る。
2. 借款金額や製品(発電機)価格は変わらない中で、(工場設計・建設に必要な3-4年の間に)電気使用料額は上昇し続け、上記シェアーホルダーの配当金の数字も段々大きくなっていく(あまった電力も高く売れる)。

そうやって、昔ながらの隣同士の助け合い習慣から生まれてきた個人的な借金方式資金調達(本工場建設のために)は、「名様の道」に基づくビジネスを支える事が出来る。

そこで、本工場のための借款に対する「保証人」の役割を担える人物がいるのだろうか?つまり、貸手の信頼を得られるそんな人物はいるかという質問が生じる。

答えは、一つしかない。独立団体「グリーン・エネルギー・利用・クラブ」創設者で中性子学者でもいらっしゃるワレリー・フェオドロウィッチ・アンドルス先生はその様な役割を担える人物である。

そして、独立団体「グリーン・エネルギー・利用・クラブ」スタッフは上記「名様の道」方式開発へ貢献した上で、本工場建設プロジェクトを実施に取り組む事になる。




「名誉の道」方式ビジネスの基本は、一般市民のお金(個人資金)調達であり、そのお金はどこの国の法律で見ても税金はかからない。そして、外国人貸手やこっちら(ウクライナ)で住んでいる借り手の間の貸し借り関係は違法ではない。その時に交わされた借用書は国際的に認められ、どこの国の法廷等の機関でも通用する書類である。上記取引両者の合意があった場合に、借款返済はお金ではなく、貸手のほしい商品でも可能だと考えられる。品物で返済する事は合法的な税金対策にもなる。 外国人から個人的に借り入れる方式の有利なところは透明性がる事や第三者からの干渉可能性はないという事にある。悪党な組織はその資金に手を出そうとしたら、テレビを含むマスコミは騒ぎ出し、その悪党の名前は世界的に明かされる。

上記に取り上げられている借り入れや返済手続きは次の通りに進められる。「保証人」は借り入れプロセスを含め金融を完全に管理する事が出来る経理を独自で行う。そして、「保証人」は、商品(V.F.アンドルス先生によって開発された10kW家庭用発電機)で返済されるプロセスもコントロールする。

「保証人」は、効率よく返済管理などの役割を果たすために、シェアーを所有している工場の全ての設立者は必ず独立団体「グリーン・エネルギー・利用・クラブ」に加入し、「クラブ」の活動方針に沿っていく。「クラブ」メンバーのみ工場設立者(シェアーホルダー)になれる。法人貸手も「保証人」にお金を貸して、個人と同様に「クラブ」メンバー兼工場設立者になれる上で、個人との場合と同じく品物で返済してもらえる。

貸手から借款として送金される金額を受け入れるためのV.F.アンドルス先生名義当座が開かれる。貸手にとって10kW発電機価格は6000ユーロに設定される(小売り販売価格は7000ユーロと設定となる予定)。

下記に表示される全ての当座は外貨の借款・海外投資(債務機関5年のもの)扱い専用口座であり、ウクライナ国内外為法に基づいて国営「国民銀行」(中銀と同様な期間)によって厳密に管理されている。5年後にその口座に入金された借款は返済されないと、ウクライナの当局はそこに取り扱われた金額に税金をかける法律となってある。すなわち、ウクライナの「国民銀行」や国家は、借り入れ金額の目的通りの出費や設定期間に返済されるのを管理していことになっている。

 

V.F.アンドルス先生名義当座 
(追ってご通知予定)
(€)
($)
ウクライナ通過 ,
(「国民銀行」相場) UAH .
     


 

送金依頼書の送金目的欄に「ヴァレリー.フィオドリヴィッチ.アンドルス先生に対する貸付金。返済機関5年後。返済は家庭用発電機(台数を記入_____)でしてもらう事に同意。貸手のお名前「」、住所「」...」と記入して頂くことになる。"

住所は、発電機の配達することが出来る宛先を記入して頂かねばならない。送料は別払いとなる。送料金額は発想手続きが行われる前に設定され、前もって受取人側に通知する事になる。

上記送金依頼書の控えは、大切なドキュメントであるため発電機配達時点まで保管しなければならない。5年内の4年は工場設計・建設機関でその後の1年は品物配達待ち時間(生産過程を含む)。

送金額は上記目的口座に入金された時に、貸手に注文待ち番号が与えられ、資金受け取り確認書類として領収書が発行される。
にV.F.アンドルス先生の開発した発電機をテーマーにテレビ番組が世界的に放送される予定となっている。その後に、専用インターネット・サイトが発表され、貸手は当サイトを通じて注文待ち番号などの情報を確認する事が出来る。

貸付金額は分割して送金される事になった場合に、送金申し込み書に「ヴァレリー.フィオドリヴィッチ.アンドルス先生に対する貸付金額 (注文待ち番号)」と記入して頂く事になる。

品物配達後、貸手の情報は管轄エリアのサービスセンターに送付される。「クラブ」はサービスセンター業務を遂行するために、それぞれの国のコンピューター周辺機器サービスセンタ網と提携する予定となっている。従って、品物配達後にその所有者はギャランティーサービス対象者となる。

貸手は品物を受け取り次第に、「クラブ」当てに受け取り確認書を送りし、債務ドキュメント(送金申込書の控えや領収書を破棄する。確認書に「借款は返済済み」と記入して頂く事になる。

「グリーン・エネルギー利用クラブ」に開発された発電機の利用者は外部のエネルギー源に依存せず、次の世代のために綺麗な環境作りに貢献する事も出来る。

«本プロジェクトに関する全ての問い合わせは、公開団体(自由後援協会)「科学・発明センター」代表機関である民間法律会社「エリッと・コンサルティング」(在ウクライナ、ドネッツク市)まで連絡して頂く事になる。「クラブ」は「エリッと・コンサルティング」社以外の組織に上記の様な権限を与えてないために、貸手の皆さんに注意して頂く。

国際放送後に「エリッと・コンサルティング」社は、24時間体制で営業する事になっている。作業用語はロシア語、ウクライナ語、英語。V.F.アンドルス発電機のテレビ番組放送日までの営業時間は(ウクライナ時間)09:00から16:00までとなっている。

「エリッと・コンサルティング」社連絡先は下記の通りになっている:


((民間企業)法律会社「エリッと・コンサルティング」、宛先: 202A チェリュスキンツェフ通り、(Chelyuskintsev str.)、ドネッツク市(Donetsk) 83048、ウクライナ;TEL/FAX:(+38062)3812293、インターネットサイト:www.elit-cons.com.ua 、電子メール: このメールアドレスは、スパムロボットから保護されています。アドレスを確認するにはJavaScriptを有効にしてください , このメールアドレスは、スパムロボットから保護されています。アドレスを確認するにはJavaScriptを有効にしてください , 代表(ディレクター):ベラン・ドミトリー・アナトーリエヴィッチ(Belan Dmitry Anatolievich)。



 

 

V.F.アンドルスの家庭用非燃料発電機(出力10kW)生産工場設立者のシ
ェアー(投資者間)配当仕方(フォーミュラ)
 


1.最低シェアー分は1%のプライスは = 1200万ユーロ

2.「グリーン・エネルギー利用・クラブ」加入費(メンバーシップ・チケット)=シェアー1%の30%(360万ユーロ)。最低必要経費(合わせて最低シェアー分購入分と「クラブ」加盟費分)=1560万ユーロ。「クラブ」加入費(メンバーシップ・チケット売却で入った資金)からなっている予算は発明家界への支援(無料相談、特許手続き支援、社会保障、新しいアイデア実現性確認)のためや、金融の量は(あらゆる影響を受け)減った分を賄うため、そして個人税(15%)を支払うために使われる。メンバーシップ・チケット代として支払われる資金の受取人はヴァレリー・フェオドロヴィッチ・アンドルス先生になる。アンドルス先生の当座番号は上記に書かれている。送金目的欄に「科学研究振興支援のためのヴァレリー・フェオドロヴィッチ・アンドルス先生への寄付金」と記入して頂く事になる。 合計出金金額=「クラブ」参加費+貸手(言い換えれば投資家)のご希望シェアー分金額となる。

3. クラブ」加入費支払い後に、新たな「クラブ」メンバーは以下の権利を得る:
-直ぐにシェアーを購入しない場合に、加入費支払い後の3ヶ月間の内にそのシェアーを買い取る事が出来る。
-シェアーは3ヶ月の期間中に転売する事も可能である。(所有権は移転されても、シェアー購入取引指定期間(3ヶ月)は延長にならない)。
-次の3ヶ月の期間終了後に(加入費支払い時点以降の6ヶ月後に)シェアー・プライスの25%を支払って頂くことになる。残りの分を支払うタイミングは工場建設進捗具合や、或いはシェアー購入者の思考に基づいて「クラブ」経営側と協議される上で決まる。初等支払い分(25%)は(加入費支払い時点以降の6ヶ月後に)支払われない場合に、シェアー買取権利は破棄され、損前に支払われる「クラブ」加入費分は返済されずに発明家界支援のために使われる事になる。
資金は「クラブ」加盟費として支払われる他に、工場建設実施機関である公益法人「BSA」 の当座にも送金される。その送金は「借款」、「借用」、或いは「投資」と言う目的で行われていると適する書類にとりあげられっる事になっている。

資金は「クラブ」加盟費として支払われる他に、工場建設実施機関である公益法人「BSA」 の当座にも送金される。その送金は「借款」、「借用」、或いは「投資」と言う目的で行われていると適する書類にとりあげられっる事になっている。
シェアー買取後、所有者はシェアー転売権利を受ける。但し、転売の相手は同じ「グリーン・エネルギー利用・クラブ」メンバーではないといけない。
4. 工場建設運営は、「クラブ」幹部のみに権限である。「クラブ」メンバーは、建設プロセス参加が可能であり、逆に完全不参加も可能である。工場建設や工場稼動も専門家チームに委託される予定となっている。

5. もし工場建設実情経費はシェアー売却で集まった金額を下回った場合に、あまった分は浮動資金にまわされる。逆に集まった金額は不足した場合に、「クラブ」はメンバーを通じて追加資金借り入れる。外部の個人や法人に発電機を売り込んで先払い法式で資金をかき集めるのも考えられる。

6. 工場建設の完成予定期間(遅くても)は3-4年になっている。

7. 投資収益(ROI)は、工場生産量が年間予定の30%にしか至らなくても一年以内に出来る計算になっている。年間生産予定は300万台に設定される。

8. 上記権利の有効期限は のV.F.アンドルス先生発電機のテレビ番組国際放送後に満了する。放送後に、「クラブ」加盟条件は変更となり、ウクライナ人投資家は加入を断れる事になる。

9.外国人投資家の「グリーン・エネルギー利用・クラブ」加盟条件は、在住地域や希望販売割当量、ノウハウ使用獲得希望、または発電機生産ライセンス有無によって違ってくる。

10. 需要は提供を上回った場合に、販売はインターネット・オークション法式で行われる。

bsa

公益法人「BSA」の 送金先 (追ってお知らせする予定)


本発電機生産事業の投資家は、普通の投資プロジェクトと違う規模の利益を数十年にわたって受け続ける事になる。

添付資料: 1.V.F.アンドルス発電機生産工場工業地図面(1通/一枚)

2.図面説明(1通・1枚)

plan

 

工業地内建物・建造物説明>

  1. 工場管理部 
  2. 被覆パネルプレス・溶接作業場;橋形クレーン 40t, 20 t , 10 t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  3. フレーム(シャーシ)プレス・溶接作業場;橋形クレーン 40 t,20t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  4. 化合物リール作業場;橋形クレーン20t,10t,10t. Н=15m S=24х100=2400m2 
  5. 磁気コアのレーザー溶接作業場;橋形クレーン 40т,20т,10т. Н=15м S=24х100=2400м2. 
  6. 電力再現ユニット作業場;橋形クレーン 40t, 20t,10t. Н=15m S=24х100=2400m2. 
  7. 磁気エネルギー蓄積ユニットやプラスチック成形作業場;橋形クレーン 10т,10t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  8. 計測・制御・オートメーション作業場;橋形クレーン 10t,10t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  9. 配線基板や組み立て作業場;橋形クレーン 10t,10t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  10. 包装作業場;橋形クレーン 10t,10t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  11. 包装用コンテナやプラスチック成形作業場;橋形クレーン   10t,10t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  12. パイロットサイトとメンテナンス実験ワークショップ作業場;橋形クレーン  10t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  13. 実験室;橋形クレーン   5t,5t. Н=15м. S=24х100=2400m2 
  14. 組立工場と搬送ライン6台;橋形クレーン  40t,20t,20t. Н=15m. S=50х250=12500m2 
  15. 完成品倉庫;橋形クレーン  10t,10t. Н=15m. S=24х100=2400m2 
  16.  ストレージドライブ 
  17.  食堂.
  18.  浴場・トイレ;洗濯場
  19. 売店
  20. 救急拠点 
  21.  治療場 
  22.  管理部駐車場(200台)
  23.  工場スタッフ駐車場(200台)
  24. 予備ちゅうしゃじょう(1000台)
  25. トラック駐車場(50台)
     

工業地総合面積=24万м2 高電圧変電所、排水処理場、井戸、飲み水貯水タンクなどは工業地外に配置している  ため、上記図面に表示されてない。
製造ラインのキャパシティーやコストは設計担当機関に決定される。
V.F.アンドルス10kW発電機予定生産量

シフト1つの場合の予想生産モード:3000台
3つのシフトの場合:9000台
シフト1つの場合の高速生産モード:4000台
3つのシフトの場合:10000台

V.F.アンドルス10kW発電機予定生産量(一年生産量分):100-350万台
V.F.アンドルス10kW発電機重量(パレット包装済み):75-80キログラム     毎日の貨物回転量(1つのシフトの場合)は240トンに至る予定になっている。     高速生産モード(3つのシフトの場合)時に毎日の貨物回転量は、800トンに至る。     1つのシフト予想人数は5000までとなり、3つのシフト人数は1万人までとなる。

 


 

V.F.アンドルスに開発された10kW家庭用非燃料発電機の稼動デモンストレーション予定日は変更となった事を、(関係者の皆様に)お知らせします。ウクライナでAタイプ・インフレ/カリフォルニアー形H1N1流行のため、ウクライナ政府は国内で大衆集会一時禁止措置(2009年11月12日に発表されたウクライナ内閣第1152号法令)を導入しました。従って、デモンストレーション予定日は延期となりました。

上記V.F.アンドルス10kW家庭用非燃料発電機の稼動デモンストレーション準備のために2ヶ月の期間が必要とされてあり、以下の通りの謡的な手配が必須だとされています:
1. 外国からの参加希望者と連絡をとりながら出席者数を明確にしなければなりません。
2. デモンストレーション時間は4-5時間となる予定となっていますが、出席者数を把握した上で適する規模の会場や机・椅子の必要な台数、音響設備等を手配しなければなりません。
3. 印刷業者に三ヶ国語の招待状やバッジ、関係情報を載せた出版物、会場までの通行案内図等を注文しなければなりません。
4. 会場規模に合わせてスタンドを作成し、発電機稼動スペースをセットし、掲示板やコマーシャルを乗せるスタンドも作らなければならなりません。 
5. 参加者のご教示に基づいてホテルを要約し、通訳、交通機関を手配しなければなりません。同時に、セキュリティー上のアレンジもしなければなりません。

もし、大衆集会実施に関する一時禁止装置は2009年末まで解除となった場合に、上記デモンストレーションを2010年3月に実施する見込みになっています。


2009年11月9日

「グリーン・エネルギー利用・クラブ」 より